建設現場、道路等様々な状況における騒音・振動調査や、交通量、低周波音、苦情に関する調査を行っています。
騒音・振動調査
当社で行う主な調査内容は、環境騒音、道路交通騒音、新幹線・在来線鉄道騒音、工場・事業場騒音、特定建設作業騒音、低周波音に関する調査、苦情に関する調査などが挙げられます。
井戸水分析
意外と知られていないですが、現在でも多くの地域で井戸水が活用されています。隣接地で工事によって、水質などに悪影響を及ぼすことも少なく有りませんので、後々に備えて、事前に水位や水質の状態を把握して置くことが大切です。
酸素濃度測定・酸欠調査
潜函工法、圧気工法等による掘削作業を行なう場合、酸素欠乏症等防止規則により、酸素欠乏症の発生に必要な処置を講ずる事とされています。そのため、当社では施工箇所周辺の家屋に1軒ずつ訪問して、井戸または地下室（主にむろ）の有無調査をおこないます。
大気・土壌汚染調査
「大気汚染防止法」及び「土壌汚染対策法」に基づき、大気及び土壌の汚染調査を行います。
交通量等調査
交通量等の調査を行います。
外壁定期的診断調査
調査目的
「剥落による災害防止のためのタイル外壁、モルタル塗り外壁診断指針」（国土交通省及び「タイル外壁及びモルタル塗り外壁定期的診断マニュアル」（改訂第3版）（社団法人建築・設備維持保全推進協会）に基づき、外壁仕上げの劣化及び損傷状況の判断を行い、今後の建物維持管理の為の資料とし、仕上げ材の剥離等による落下事故の防止をはかる事を目的とします。主な調査方法には目視調査、打診調査、赤外線装置法などがあります。
木造・非木造建物耐震診断
耐震診断の目的
昭和56年（1981年）に建築基準法が改訂され、地震に対する建物の安全性がより厳しくなりました。この改訂された耐震基準（新耐震設計基準）によって設計された建物は、阪神淡路大震災おいても被害が軽く、現在の設計基準は概ね妥当であると報告されています。耐震診断とは、新耐震設計基準以前に建てられた建物が、新基準に対してどの程度の余力があるかを確認するものです。
特殊建築物調査
特殊建築物等調査とは
建築基準法第12条第1項の規定により、特定行政庁が指定する特殊建築物等の所有者（所有者と管理者が異なる場合は管理者。）は、定期的に「調査資格者」により、建築物を調査し、その結果を特定行政庁に報告しなければならないことになっています。
住宅診断（ホームインスペクション）
建築士の目であなたの住宅を診断します。
新築住宅または中古住宅の購入を検討する際に、判断基準となる情報は、売主より提供される「敷地条件・価格・間取り図・延べ面積・敷地面積・築年数」くらいしかなく、建物の劣化の具合や欠陥の有無、改修すべき箇所については自ら確認（診断）しなければなりません。しかし、それらを確認（診断）する為には、建築の知識が必要であり、非常に困難なことです。弊社では、建築士による診断業務を行っております。
構造物非破壊調査
非破壊調査とは
非破壊調査とは、物を壊さずに内部のきずや表面のきずあるいは劣化の状況を調べ出す調査のことです。非破壊試験は、素材からの加工工程及び完成時の製品の検査、設備の建設時の検査などに適用することにより、製品や設備の信頼性を高めて寿命を長くすることに役立っております。非破壊試験は社会の安全を確保するための技術の一つであり、今後ますますその重要性が高まると考えております。
空洞調査
空洞調査とは
地下インフラ設備の老朽化や施工不良等が原因と考えられる空洞は、最悪の場合、陥没事故を引き起こすおそれがあります。このような空洞を発見することで、道路・駐車場等の陥没やこれに伴う事故を未然に防ぐことができます。